発注ガイド / COST

動画制作の費用相場完全ガイド|目的別・尺別・工程別の費用を徹底解説【2026年版】

動画制作の費用相場|総額の目安

動画制作の費用は、最も多いゾーンが30万円〜100万円です。中小企業が動画を1本制作する場合、この価格帯を選ぶケースが圧倒的に多くなっています。 ただし、シンプルなSNS用ショート動画なら10万円台から、フル尺の採用動画やブランド動画なら300万円を超えることもあり、 「動画制作の費用」と一言でいっても、実際には10倍以上の振れ幅があります。

費用は主に次の3つの軸で決まります。

• 目的:採用・PR・サービス紹介など、何の動画かによって相場が変わる
• 動画の尺:15秒のショートと180秒のフル尺では、撮影時間も編集時間も別物
• 制作工程の品質:企画構成・撮影スタッフ数・編集の凝り方で大きく変動

この3軸を理解すれば、自社の発注に必要な予算がおおよそ見えてきます。以降のセクションで、それぞれを掘り下げていきます。

目的別の動画制作費用相場

動画は何を目的とするかで、必要な企画・撮影・編集が大きく変わります。ここでは、中小企業でよく発注される7種類の動画について、それぞれの相場感を解説します。

採用動画(50〜150万円)

採用動画は、求職者に対して「この会社で働くイメージ」を持ってもらうための動画です。 社員インタビュー、オフィス紹介、1日の流れ、募集要項の伝達などが主な内容になります。

費用が比較的高めになる理由は、撮影日数が2〜3日に及ぶことが多いためです。 複数の社員にインタビューする場合、それぞれの業務時間に合わせて撮影を組む必要があり、撮影スタッフの稼働時間が長くなります。 また、媒体ごとに最適尺が異なる(indeed用の60秒、自社サイト用の3分など)ため、複数尺の納品を前提とした見積もりが標準的です。

短尺(60秒程度)のみなら50万円前後、フル尺(2〜3分)+短尺バージョン込みで100〜150万円が目安です。

商品PR動画(30〜120万円)

商品PR動画は、商品の機能・使用シーン・購入後のベネフィットを伝える動画です。 BtoC商品ならEC連動の縦型動画、BtoB商品なら機能解説型のフル尺動画が中心となります。

最もコストを左右するのが、商品撮影のセッティングです。 食品や化粧品など「見た目で売る」商品は、ライティング・小物・スタイリングまで含めて1日かかります。 実演撮影が必要な家電・ガジェット系も、複数アングルから撮るため工数がかかります。

15秒のSNS縦型動画のみなら30万円前後、複数尺(15秒・30秒・60秒)+メイキング込みで80〜120万円が目安です。

会社紹介動画(60〜150万円)

会社紹介動画は、企業の事業内容・歴史・ビジョンを伝えるコーポレート動画です。 営業ツールとして商談で再生したり、企業サイトのトップに掲載したりと、長期間使用される動画になります。

費用感は採用動画とほぼ同じ帯ですが、経営者インタビューが含まれることが多く、 「経営者の言葉をどう編集するか」「ナレーションを入れるか」など、編集の凝り方で振れ幅が大きくなります。 ナレーション・字幕・BGMにこだわると、編集工程だけで30万円以上かかることもあります。

サービス紹介動画(40〜100万円)

サービス紹介動画は、自社サービスの概要・解決する課題・導入メリットを伝える動画です。 BtoB SaaS、コンサルティング、士業など、無形のサービスを扱う事業者に多く発注されます。

無形サービスの場合、撮影シーンが少ないため、モーショングラフィックスやアニメーションを活用するパターンが増えています。 実写なしのアニメーション動画なら40〜70万円、実写とアニメを組み合わせるハイブリッド型なら80〜100万円が目安です。

インタビュー動画(30〜80万円)

インタビュー動画は、顧客の声・社員の声・専門家の意見など、人物の発言を中心に構成する動画です。 導入事例動画や採用動画の一部として制作されることが多く、単体での発注は比較的少なめです。

1人のインタビュー+簡単な編集なら30万円前後、複数人のインタビュー+ナレーション+BGMで本格的に作るなら80万円程度です。

イベント動画(30〜100万円)

イベント動画は、展示会・社内イベント・カンファレンスなどを撮影・編集する動画です。 「現場の熱量をどう切り取るか」が品質を決めるため、撮影スタッフの感性が重要になります。

1日のイベントを撮影→ハイライト動画(60秒)1本なら30〜50万円、 複数台のカメラで撮影→ハイライト+フル尺+セッション別動画を制作するなら80〜100万円が目安です。

YouTube運用代行・SNS動画(月10〜80万円)

YouTube運用代行やSNS動画(TikTok・Instagram Reels等)は、単発制作ではなく月額契約が主流です。 月4本〜10本のショート動画を継続制作する形で、月額10〜80万円のレンジで提案されます。

この領域は、撮影機材を最小限に抑え、編集スピードを高めることでコストを下げているケースが多くなっています。 「企画→撮影→編集」をワンストップで内製化している制作会社は、月額料金を安く提示できる傾向があります。

動画尺別の費用相場

動画の尺は、撮影時間・編集時間に直結する重要な要因です。 「短ければ安い」というわけではなく、SNS向け15秒動画は、フル尺3分動画よりも企画の難度が上がるケースもあります。

初めて動画を発注する場合、まずは「フル尺(60〜120秒)+短尺バージョン(15〜30秒)」のセット制作を依頼するのがおすすめです。 撮影は1回で済むため、後から別途短尺を作るより合計コストが抑えられ、 媒体別に最適な尺で配信できます。

動画制作の費用内訳(工程別)

動画制作の費用は、見積書を見ると「制作費 一式」とまとめられていることが多く、内訳が分かりにくいのが実情です。 ここでは、一般的な動画制作の費用が、どの工程にどれくらい配分されているかを解説します。

企画・構成費(10〜20%)

企画・構成は、動画の方向性を決める最重要工程です。費用配分は10〜20%程度ですが、ここの品質が動画全体の品質を決めます。 良い制作会社は、ヒアリングに1〜2時間かけ、コンセプト・ストーリー・絵コンテまで作り込んだ上で撮影に入ります。 企画費が極端に安い見積もり(例:全体の5%以下)は、「テンプレに当てはめるだけの制作」になっている可能性が高いので注意が必要です。

撮影費(30〜45%)

撮影費が動画制作費の中で最も大きな割合を占めます。 この費用には、ディレクター・カメラマン・照明・音声などのスタッフ人件費、カメラ・レンズ・照明機材のレンタル費、ロケ場所の使用料、出演者の出演料が含まれます。

撮影日数が1日と2日では、単純計算で2倍ではなく1.5倍程度の費用差になります。 撮影スタッフは1日単位で稼働するため、初日のセッティング工数は2日目には不要だからです。 複数シーンを撮る場合は、まとめて撮影する方が圧倒的にコスト効率が良くなります。

編集費(20〜35%)

編集費は、撮影素材を動画として組み立てる費用です。 カット編集(つなぎ)、テロップ、BGM、効果音、カラーグレーディング(色味の調整)などが含まれます。

費用が大きく変わるポイントは、「アニメーション・モーショングラフィックスをどれだけ使うか」です。実写素材をつなぐだけのシンプルな編集なら撮影費の半分程度ですが、 ロゴアニメーション・図解アニメ・3Dなどを多用すると、撮影費を上回ることもあります。

MA・整音(5〜10%)

MA(Multi Audio)は、音声を整える工程です。 ナレーション収録、インタビュー音声のノイズ除去、BGM・効果音のレベル調整などが含まれます。 プロの制作会社では必ず行われる工程ですが、安価な制作会社では省略されることがあり、結果として「音がスカスカ」「ナレーションが聞き取りにくい」動画になります。

費用を左右する6つの要因

同じ「会社紹介動画」でも、見積もりが3倍以上違うことは珍しくありません。何が費用を押し上げるのか、6つの要因を整理します。

1. 撮影日数

最大の変動要因です。撮影スタッフは1日単位で稼働するため、2日撮影なら撮影費がほぼ倍になります。 ロケ地が複数ある、出演者が複数いる、複数のシーンを撮る場合は撮影日数が増えます。

2. 出演者(キャスト)

社員出演なら出演料は発生しませんが、プロのモデル・俳優を起用すると1人あたり5〜30万円の出演料が加算されます。 知名度のあるタレントを起用する場合は、出演料が動画制作費全体を上回ることもあります。

3. ロケ場所

自社オフィスでの撮影なら追加費用なしですが、スタジオを借りる場合は1日5〜20万円、特殊なロケ地(観光地・施設等)は使用料・許可申請費が別途かかります。

4. アニメーション・CGの量

実写のみの編集なら撮影費の半分程度の編集費で済みますが、モーショングラフィックスを多用すると編集費が大幅に上がります。 特に3D CGは、1カット数万円〜数十万円かかるため、活用範囲をどこまでにするかで総額が大きく変わります。

5. ナレーション・声優

ナレーションは「読み手」によって費用が大きく変わります。 無料の音声合成なら追加費用ゼロ、プロのナレーターなら1動画あたり3〜15万円、有名声優を起用すると30万円以上になります。

6. 修正回数

見積書には「修正2回まで」「3回まで」と回数が指定されていることが一般的です。 それを超える修正は、1回ごとに5〜20万円の追加費用が発生します。 事前のヒアリング・絵コンテ確認を丁寧に行う制作会社を選ぶことが、結果的に修正費用の節約につながります。

費用が高くなる典型ケース

想定より見積もりが高くなった場合、どこかに以下の要因が含まれている可能性があります。発注前に確認しましょう。

1. 撮影日数が複数日に及ぶ:ロケ地が分散している、複数の社員を撮影する場合は撮影日数が増えがちです。
2. プロの出演者(モデル・俳優・声優)を起用:1人で数万円〜、複数人だと10万円以上加算されます。
3. 3D CG・モーショングラフィックスを多用:特に3Dは1カット数万円のレートが標準です。
4. 複数尺・複数バージョンの納品:尺違いを5パターン作るなど、編集工数が膨らみます。
5. 納期が短い(特急対応):通常1〜2ヶ月のところを2週間に短縮する場合、スタッフのスケジュール調整で割増料金が発生することがあります。
6. 修正対応の上限が低い:修正2回までの設定で、想定外の修正が出ると追加費用で膨らみます。

費用を抑える5つのコツ

動画制作の費用は、いくつかの工夫で1〜3割程度抑えることが可能です。ただし「安かろう悪かろう」では本末転倒なので、品質を保ちながら費用を最適化する方法を5つ紹介します。

1. 目的と用途を明確に伝える

「採用動画を作りたい」だけでなく、「indeed掲載用の60秒+自社採用ページ用の180秒、新卒向け」のように、用途・尺・ターゲットを最初に明確にすることで、制作会社は無駄のない提案ができます。 曖昧な発注は、後から修正が増え、結果的にコストが膨らみます。

2. 同時撮影でバリエーションを複数納品にする

1回の撮影で、フル尺+短尺+ティザー(15秒)など複数バージョンを納品してもらうのが最もコスト効率が良い発注方法です。 「フル尺を作って、半年後に短尺版を別途お願いする」より、最初から複数尺を依頼する方が、撮影費が一度で済むため総額が安くなります。

3. 社員出演にする(プロを起用しない)

採用動画・会社紹介動画では、プロのモデルより社員出演の方が「リアルな雰囲気が伝わる」と評価されるケースが多くなっています。 出演料を浮かせられるうえに、求職者にとっても親近感のある動画になります。

4. ロケ地を自社施設にする

スタジオレンタル(1日5〜20万円)を避けて、自社オフィス・店舗・工場などを撮影場所にすれば、それだけで5〜20万円のコストカットが可能です。 自社の場所自体が動画の「世界観」になるため、ブランディング上もプラスに働きます。

5. 動画制作会社を「作品」で選ぶ

最も大きなコスト最適化は、「自社に合った制作会社」を選ぶことです。 業界特化型の制作会社は、その業界の動画制作にノウハウが蓄積されているため、効率的に高品質な動画を作れます。 業界経験のない制作会社に依頼すると、企画段階で迷走し、結果として工数が増え、費用が膨らみます。

動画プロでは、業界別の動画作品を集めているため、自社の業界に強い制作会社を作品ベースで見つけることができます。

見積もり比較で見るべき7つのポイント

複数社から見積もりを取った時、何を比較すべきか分からなくなりがちです。総額の安さだけで判断すると、後から追加費用で膨らむことがあります。以下の7つを必ずチェックしましょう。

1. 企画・構成費が明示されているか:「制作費一式」とまとめられている見積もりは要注意。 企画費が独立して計上されていない場合、ヒアリング・構成検討が浅い可能性があります。
2. 撮影日数・スタッフ人数:「1日2名体制」「2日3名体制」など、明示されているか確認。スタッフ数が少ない見積もりは音声・照明の品質低下リスクがあります。
3. 編集の内訳:カット編集だけか、テロップ・BGM・MA(整音)まで含まれているか。MAが含まれていない見積もりは音質が悪くなりがちです。
4. 修正回数の上限:「修正2回まで」「3回まで」を確認。3回以上対応する制作会社の方が安心です。
5. 納期:撮影から納品まで何日かかるか。短すぎる納期は品質低下、長すぎる納期は機会損失です。
6. 使用権・二次利用:納品後、編集前素材を使えるか、SNS掲載は可能か、何年間使用可能かを確認。後から有料になるケースがあります。
7. 追加費用が発生するケース:「撮影日数が増えた場合」「修正が4回目以降になった場合」など、何が追加費用になるかを事前に把握しておきましょう。

制作会社の規模別の費用感

動画制作会社は、規模によって得意な領域と費用感が大きく異なります。自社の予算と求める品質に合わせて選択しましょう。

個人クリエイター・フリーランス(10〜50万円)

最も安価な選択肢です。SNS用ショート動画、簡易な紹介動画など、シンプルな案件に向いています。 予算を抑えたい場合や、スピード重視で発注したい場合に適しています。

ただし、企画・撮影・編集を1人で担うため、本格的な多人数体制が必要な動画(複数カメラ撮影、複雑な編集、ナレーション収録など)には不向きです。 また、急病・スケジュール変動などのリスクも、組織より大きくなります。

中小制作会社(30〜200万円)

最も発注先として選ばれる規模です。社員2〜10名程度で、企画から納品まで一貫対応。 業界特化型(医療・教育・採用など)の中小制作会社も多く、専門性の高い動画を発注できます。

中小企業の動画発注の8〜9割は、この規模の制作会社に依頼するのが最適解です。 個人より組織的に対応してくれて、大手より柔軟・コスト効率が良いためです。

中堅制作会社(100〜500万円)

社員20〜50名程度、TVCM・大規模ブランド動画・3D CG・複雑な撮影に対応できる規模です。 大手企業の発注を多く受けている制作会社で、品質は高い反面、コストも上がります。

大手制作会社・専門スタジオ(300万円〜)

TVCM・大手企業のブランド動画・映画レベルのクオリティを必要とする案件向け。中小企業が単発で発注するケースはまれです。

業界別の動画制作費用の特徴

業界によって、動画制作の費用相場や注意点が異なります。代表的な業界を見ていきます。

飲食店(30〜80万円)

シズル感のある料理撮影、店舗ブランディング、SNS用ショート動画が中心。 食品撮影の技術がある制作会社を選ぶことが品質を左右します。

クリニック・歯科(40〜100万円)

診療内容説明、ドクター紹介、院内ツアーが主要用途。医療広告ガイドラインに対応した制作会社を選ぶことが必須です。 ガイドラインを理解していない制作会社に依頼すると、納品後に表現修正が必要になり、追加費用が発生するリスクがあります。

不動産(50〜150万円)

物件紹介動画、会社紹介、ルームツアー、ドローン撮影による外観紹介などが主要用途。 ドローン撮影は許可申請・操縦資格が必要なため、対応可能な制作会社を選ぶ必要があります。

採用(50〜150万円)

社員インタビュー、オフィス紹介、1日の流れが定番。 媒体別(indeed・engage・自社サイト)に複数尺の納品を前提とした見積もりが標準です。

製造業(60〜200万円)

工場見学、製品紹介、技術紹介、採用動画など多岐にわたる。工場内撮影は安全管理・防塵対策が必要なため、製造業の撮影経験がある制作会社を選びましょう。

IT・SaaS(40〜150万円)

サービス紹介、機能解説、導入事例、採用動画が中心。アニメーション・モーショングラフィックスを活用するパターンが多く、編集力のある制作会社が向いています。

よくある質問

まとめ

動画制作の費用は、目的・尺・工程の3軸で決まります。中小企業がよく発注するゾーンは30〜100万円ですが、目的次第で10万円台から300万円超まで振れ幅があります。

費用を最適化する最大のポイントは、「自社の業界に強い制作会社を選ぶこと」です。業界経験のある制作会社は、企画段階での迷走が少なく、効率的に高品質な動画を制作できます。

動画プロでは、業界別の動画作品を集めた紹介メディアとして、自社の事業に合う制作会社を「作品」を見ながら選ぶことができます。 費用感を把握したうえで、実際の作品テイストを確認することで、後悔しない発注ができます。